職場の取引先の会社経営者からストーカー被害を受けた体験談

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社長椅子 机

職場の取引先の会社経営者からストーカー被害を受けた体験談です。

この体験談を提供してくれたのは、広島県在住の会社員の女性です。

取引先の会社経営者は、地元の名士だったようです。

ストーカー被害の問題を解決するために、弁護士や労働組合に相談したようです。

職場の取引先の会社経営者からストーカー被害を受けた体験談

防犯カメラ

職場の取引先の会社経営者からストーカー被害

勤めている職場の取引先からのストーカー行為でした。

70歳くらいの会社経営をしている人でした。

上司にも相談したけど、お客様ということで、なかなか動いてくれなくて。

何度も、食事に誘われたり、仕事帰りを待ち伏せされたりしました。

相手は、地元でも名士の人間でしたから、何をやっても大丈夫だと思ってたのでしょう。

私は、その人を人間的にも全く好きになれず、むしろ嫌いで、無視をしていたけど、しつこく付きまとわれました。

会社を辞めようと思ったこともありました。

早朝に自宅のインターフォンがなる

ある日、早朝、5:00に自宅のインターフォンがなりました。

びっくりしました。

結婚しているのですが、主人もびっくりして。

何度も、何度も、なるので、インターフォンに対応してみました。

無言です。

「警察呼びますよ。」というと、また、鳴らすのです。

気持ち悪くて仕方なくて、すぐに警察に電話しました。

警察官の方がすぐきてくれたのですが、犯人は、もういません。

後日、マンションの管理会社の人に、連絡して、防犯カメラを見ると、ばっちり、例のストーカーおじいさんがうつってます。

ちょっと、不覚にも吹きそうになりましたが、警察の方に「知っている人ですか?」と聞かれたので「取引先の人です。」と答えました。

会社名も、名前も言うと、管理会社の人が「私も知ってます。」と言いました。

地元の名士ですから、知っている人は多かったと思います。

警察から、私の会社の上司にも連絡がいきましたが、まだ上司は動きたくないようでした。

自分の担当の企業ですから、嫌だったのだと思います。

そのストーカーおじいさんの会社にも連絡がいったようで、もう、会社には来なくなりました。

向こうの弁護士から示談交渉の連絡が入る

そして、向こうの弁護士から、示談にならないかと連絡がきました。

金額なども提示されたけど、私は「まず、謝ってほしい。」と言いました。

あれほど、べたべたしつこくつきまとったくせに、そのことがあってからは、姿を消してしまいました。

ただ、一番、頭に来たのは、上司から言われた言葉です。

「向こうは、もう、顔を合わせずに弁護士に間に入ってもらうと言ってるよ」といったのです。

付きまとったり、深夜に電話してきたり、早朝にインターフォンとかやりたい放題して、顔を合わせたくないって。

「合わせる顔がないんでしょう、みっともないから」と言いました。

今思い出しても、あの時のことは腹が立ちます。

ストーカーをする人というのは、人を思いやる気持ちとか、そういう感情が欠如した人だと思います。

気に入っている、目をかけてくれる、そういう気持ちはうれしいけど、だから、何をしてもいいということにはなりません。

こんなに、いろいろしているのに、振り向いてくれないって腹が立つのかも知れないけど、本当に好きな人を、平気で傷つけるというそういう性格は、絶対良くないと思います。

今は、ストーカー法など制定されてきていますが、まだ、このようにわかってない人はたくさんいます。

そして、被害者の立場になってくれる人もなかなかいません。

私の場合は、警察の方が「刑事告訴してみては?」と言ってくれました。

でも、裁判になったら、相手は弁護士に任せて、いろんな人脈もあるでしょうし、表には出て来ず、高見の見物をしようとしていると思いました。

弁護士に相談すると、労働組合に相談することを勧められる

私も、知り合いの弁護士さんに相談してみました。

そしたら、「労働組合に相談してみては?」とアドバイスをいただきました。

私は、外部の労働組合に相談に行き、労働基準監督署にも相談して、そして、弁護士さんからは、接近禁止を申請してもらいました。

ストーカーおじいさんは、私の会社へ出入り禁止になり、労働組合の方が団体交渉をしていただき、例の上司も別会社に出向になりました。

まとめ

ストーカー被害で悩んでいる人に、一言いいたいです。

一人で悩んでいないで、いろんな関係団体に相談してみることです。

きっと味方になってくれる人はいます。

泣き寝入りは絶対だめです。

管理人の解説

解説

今回のケースでは、不幸中の幸いで防犯カメラにストーカーの男性が映っていたことで、それが証拠として事を上手く運べました。

しかしながら、何の物的証拠もなく、証言だけでは警察も労働組合も取り合ってもらえなかった可能性が高いです。

それどころか、取引先の経営者が地元の名士ということで、弁護士を立てて、逆に名誉棄損などで訴えてきたかもしれません。

ということで、もしあなたがストーカー被害に遭っているのであれば、その証拠を押さえることが大切です。

そのためには、探偵事務所に調査を依頼するのがオススメの方法です。

証拠さえあれば、法があなたを守ってくれます。

その後、弁護士や労働組合に相談すればいいのです。

探偵事務所は弁護士と提携しているため、紹介してもらうことも可能です。

泣き寝入りしないためにも、早めにアクションを起こしましょう。

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